進化するBtoBコマース/デジタルセールスのシステム選定ポイント【2025年】|REGOLITH EC

2025/05/10
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BtoB取引におけるEC化率は2023年に40%を超え、BtoC(約10%)を大きく上回るスピードで普及しています。
かつては業務効率化が中心だったBtoBのデジタル化も、近年では新規顧客の獲得や営業活動の支援へと領域を拡大。
本記事では、BtoBコマースシステム導入時に押さえておきたいポイントをわかりやすくご紹介します。

目次

BtoBコマース/デジタルセールの普及の背景

初めに、EDI、BtoBコマース、デジタルセールス、など、企業間取引のシステムでよく聞かれる言葉に関して、その普及の背景も交えてご説明したいと思います。

EDIからBtoBコマースへ

企業間取引におけるデジタル化の歴史は長く、ECという言葉が一般化する以前から、EDI(Electronic Data Interchange)という仕組みが存在していました。EDIは、企業間で注文書や納品書などの商取引データを電子的にやり取りするための仕組みです。専用回線や特定の通信プロトコルを使用し、セキュアにデータ連携ができる反面、導入・維持に高コストがかかるため、取引量が多く、システム投資に積極的な企業に限られていました。

しかし、時代は変わり、インターネット環境とブラウザベースのアプリケーションの進化により、専用ソフトや回線を必要としない、よりオープンで低コストなBtoB向けECサイトが登場。取引規模に関わらず導入しやすいこの形態は、EDIの課題を補完し、多くの企業で採用が進んでいます。

BtoBコマースからデジタルセールスへ

「デジタルセールス」という言葉は、顧客の行動履歴や取引データを活用して、営業活動をより効率的かつ精緻に行う手法を指します。 一般に知られるようになった「SFA(営業支援システム)」や「CRM(顧客関係管理システム)」も、デジタルセールスに用いられるシステムの一部です。

コマースサイトは、デジタルセールスに欠かせない行動履歴や取引データの収集に最適なチャネルであるため、受発注業務のみならずデジタルセールス機能も備えたシステムが増えてきています。

BtoBサイトを構築するメリット

BtoBサイトを構築することによるメリットは大きく以下4つになります。

① 受発注業務の効率化

最も多い導入目的です。FAX・電話・メールなどのアナログな受注手段をWeb化し、業務の属人性を排除します。これにより、社内の工数削減だけでなく、取引先の利便性向上にもつながります。特に物流や製造業など、多頻度かつ定型的な取引が多い業種で効果を発揮します。

② 新規顧客・見込み顧客の獲得

Web上で製品情報やサービス情報を公開することで、今まで接点がなかった企業との新たな取引機会を創出できます。価格非表示やログイン後表示、問い合わせフォーム経由での資料請求など、BtoB特有の柔軟な公開設定が可能です。

③ 顧客対応・サービス品質の向上

「在庫はあるか?」「見積もりが欲しい」などの問い合わせ対応は、販売側だけでなく購入側にとっても手間です。ECサイトを活用することで、こうした作業をセルフサービス化でき、双方向にメリットが生まれます。また、24時間注文受付が可能となることで、夜間や休日にも対応でき、サービスレベルの向上にも寄与します。

④ 営業活動の自動化・効率化

取引先が多く、営業担当のリソースが限られている場合、営業活動の一部自動化が大きな効果をもたらします。リピート購入のタイミングでの自動通知、キャンペーンのターゲティング配信などにより、フォロー漏れの防止やロイヤルカスタマーの育成が可能になります。

システム選びのポイント

BtoBコマースのニーズ拡大に伴い、ECシステムも多様化しています。ただし、導入の成否は“目的に合ったシステム選定”にかかっていると言っても過言ではありません。
各社が提供するシステムに関して、差が大きいポイントをいくつかご紹介します。
自社でも確認が必要なポイントがあれば、選定の際に確認してみてください。

① カスタマイズ性の有無

パッケージ製品で対応できるケースもありますが、製品や業務プロセスに固有のルールがある場合、システム側に柔軟性があるかどうかが鍵となります。特に、製造業やOEM商材など、オーダーごとに仕様が異なる取引では、標準機能だけでは対応が難しいこともあります。

② BtoB特有の機能が備わっているか

単にBtoCのECサイトを非公開設定しただけの仕組みでは、以下のようなBtoB固有の運用には対応しきれません。br

  • 商品管理:ロット/入数管理、最小販売数量管理
  • 価格管理:掛け率管理
  • 受注管理:見積書発行、納期回答
  • 出荷管理:出荷分割、出荷倉庫管理
  • 取引先管理:組織管理、請求管理、与信管理 など

これらの機能があらかじめ備わっているか、または追加開発が可能かどうかが重要です。

③ マーケティングオートメーション機能

営業リソースを補完する手段として、メール配信・商品レコメンド・購入促進など、マーケティング機能の有無も大きな判断材料となります。特に小口顧客が多い業態では、人的リソースに頼らず接点を保つ手段として必須です。

④ デジタルセールス支援の仕組み

ユーザーの行動ログを可視化し、それを営業アクションにつなげる仕組みがあるかどうかも、将来的な活用においては大きな差となります。営業担当へのアラート通知、ホットリードの可視化などは、成約率の向上にも寄与します。

⑤ BtoCサイトとの統合運用

BtoBとBtoCの両チャネルを運用している場合、在庫・商品・顧客データを共通化できるかどうかも重要です。2つのシステムを別々に管理するのではなく、一元的に管理できれば、業務効率だけでなくデータ活用の精度も高まります。

まとめ

BtoBコマースは、今や単なる「業務の効率化ツール」ではなく、営業戦略の一環として重要な役割を担う存在になりつつあります。受発注から営業支援、マーケティングまでをシームレスに連携させることが、これからのBtoBに求められる姿です。

当社「REGOLITH EC」では、こうした進化に対応する柔軟で拡張性の高いBtoBコマースシステムを提供しています。構築やリニューアルをご検討の際は、ぜひお気軽にご相談ください。

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